- 2018年8月： 長崎大村店で女性が刃物で切りつけられる事件が発生。男性と女性には面識があったと報じられた。 2020年5月： 熊本・新大江店で元アルバイト従業員による女性利用者の盗撮事件が発生。運営会社は同年11月に公表した。 2024年1月： スタッフのSNS投稿が問題化。会社の調査では、会員の個人情報を当該スタッフが入手した事実はなかった。 2026年4月： FC加盟企業が運営する一部店舗のSNSで、ダイバーシティ＆インクルージョンに反する投稿が発生。 2026年11月現在： 国内1,300店舗を展開。防犯カメラや緊急呼び出しボタンなどの安全設備を導入している。
【事件の全容】エニタイムフィットネス事件とは何を指すのか？
エニタイムフィットネス事件とは、特定の一つの事件を指す正式名称ではありません。主に2018年から2026年にかけて報じられた、店舗内の刺傷事件、従業員による盗撮、スタッフのSNS投稿、FC加盟店の不適切投稿などをまとめた呼称です。
事件を理解するうえで重要なのは、各事案の性質と関係者を混同しないことです。
2018年の長崎大村店の事件は、店舗を利用する人同士の人的トラブルとして報じられました。一方、2020年の新大江店の事件は、店舗で働いていた従業員による犯罪行為です。2024年と2026年の問題は、スタッフやフランチャイズ加盟企業のSNS運用・コンプライアンスに関係しています。
したがって、これらをすべて「エニタイムフィットネスの施設管理上の事件」として一括りにするのは正確ではありません。
ただし、利用者の立場から見れば、どの事案も安心してトレーニングできる環境や、企業に対する信頼に関係する問題です。特に24時間営業という業態では、夜間のスタッフ不在時の安全確保や、従業員教育のあり方が問われます。
【2018年8月】長崎大村店で発生した殺人未遂事件の経緯
エニタイムフィットネスの過去の事件として広く検索されているのが、2018年8月22日に長崎県大村市の長崎大村店で発生した刺傷事件です。
事件発生は2018年8月22日午前9時ごろ
当時の報道によると、2018年8月22日午前9時ごろ、長崎県大村市幸町にあるエニタイムフィットネス長崎大村店で、50代の女性が男性に刃物で首付近を切りつけられました。
女性は自ら110番通報し、警察と救急隊が現場に駆けつけました。その後、女性は病院に搬送されましたが、当時の速報では意識があり、命に別状はないと伝えられています。
男性は事件後に現場から離れていましたが、発生から約1時間後に諫早署へ出頭したと報じられました。
また、警察への取材内容として、男性と女性には面識があったことも伝えられています。つまり、報道された事件の背景は、見知らぬ第三者が無差別にジム利用者を襲ったというものではありませんでした。
この事件から考えるべき24時間ジムの安全性
この事件で利用者が注目すべきなのは、24時間営業のジムが必ずしも人的トラブルと無縁ではないという点です。
会員専用の入退館システムは、会員以外の無断入館を防ぐための仕組みです。しかし、施設の利用資格を持つ人同士のトラブルまで完全に防止できるわけではありません。
防犯カメラや緊急通報設備も、事件の発生そのものをゼロにするものではありません。問題が発生した際に、異常を把握し、適切な対応につなげられるかが重要です。
なお、2018年の事件について、今回確認できる当時の報道からは、その後の裁判の確定結果や店舗側の具体的な処分内容までは判断できません。事件発生の事実と、その後の法的な結末は分けて理解する必要があります。
【2020年5月】熊本・新大江店の盗撮事件と元従業員の処分
長崎大村店の事件とは別に、2020年には熊本県熊本市のエニタイムフィットネス新大江店で、従業員による盗撮事件が発生しました。
この事案は、運営会社の株式会社Fast Fitness Japanが公式ニュースリリースで公表しており、事件の発生時期や関係者について具体的な説明が行われています。
事件の発生と2020年11月の公式発表
株式会社Fast Fitness Japanの2020年11月6日付の発表によると、事件が発生したのは2020年5月です。
同社の子会社である株式会社AFJ Projectが運営するエニタイムフィットネス新大江店において、店舗の元アルバイト従業員が女性利用者を盗撮する事案が発生しました。
会社側の発表では、事件発生後、加害者側の代理人と被害者側との間で示談交渉が行われていたため、公表を控えていたと説明されています。
その後、加害者への起訴が決定したことを受け、会社は公式に事件を公表しました。
元アルバイト従業員に対する処分
公式発表で明らかにされた処分は、当該元アルバイト従業員に対する諭旨解雇です。
また、会社は会員や関係者に対して謝罪し、再発防止に全力で取り組む意向を示しました。
「今後当社としても再発防止に全力をあげて努めてまいります。」
株式会社Fast Fitness Japan・2020年11月6日付公式発表より
新大江店の事件が浮き彫りにした問題
この事件は、外部から侵入した人物による犯罪とは性質が異なります。利用者に接する立場にあった従業員が加害者となった点に、重大な問題があります。
フィットネスジムには、トレーニングエリアだけでなく、更衣室やシャワールームなど、プライバシーへの配慮が特に求められる場所があります。
利用者は、スタッフが施設の運営や管理に関わる立場であることを前提に、一定の信頼を寄せています。その信頼を損なう行為が起きた場合、個人への処分だけでなく、採用時の確認、従業員教育、内部通報体制、プライバシー保護の仕組みなどを見直す必要があります。
なお、会社の2020年11月の発表は起訴決定と社内処分を説明したものであり、最終的な裁判結果まで記載したものではありません。
【2024年・2026年】スタッフのSNS投稿問題とFC加盟店の不適切投稿
エニタイムフィットネスをめぐる問題は、施設内での犯罪だけではありません。2024年には個人情報の取り扱いに関するスタッフのSNS投稿、2026年にはフランチャイズ加盟企業が運営する店舗のSNS投稿が問題になりました。
2024年1月11日：会員の個人情報に関する不適切投稿
2024年1月11日、エニタイムフィットネスは「スタッフの不適切なSNS投稿についてのお詫びとお知らせ」を公式サイトに掲載しました。
発表によると、店舗に勤務するスタッフが、自身のSNSで会員の個人情報の取り扱いについて誤解を与えるような投稿を行ったというものです。
ここで特に重要なのが、会社による調査結果です。
「実際に会員さまの個人情報を当該スタッフが入手した事実はございませんでした」
エニタイムフィットネス・2024年1月11日付公式発表より
つまり、この事案は会員の個人情報が実際に取得されたと確認された情報漏えい事件ではありません。
問題となったのは、個人情報を取り扱うスタッフの発信によって、利用者に不安を与えたことです。
会社は、法令に基づく個人情報管理や、直営店・フランチャイズ店を対象としたコンプライアンス研修を実施していると説明。そのうえで、個人情報の取り扱いに関する教育とスタッフのSNS投稿に対する指導を強化する方針を示しました。
2026年4月2日：FC加盟企業の店舗SNSで不適切投稿
2026年に新たに公表されたのが、フランチャイズ加盟企業が運営する一部店舗のSNS投稿問題です。
2026年4月2日、エニタイムフィットネスは「不適切投稿に関するお詫び」を公式サイトに掲載しました。
発表では、FC加盟企業が運営する一部店舗のSNSにおいて、ダイバーシティ＆インクルージョンの精神に反する不適切な投稿が行われたと説明しています。
ダイバーシティ＆インクルージョンとは、性別、年齢、国籍、障がいの有無などにかかわらず、多様な人々を尊重し、誰もが参加しやすい環境をつくる考え方です。
エニタイムフィットネスは、あらゆる人々を差別なく受け入れるインクルーシブな環境づくりを推進していると説明し、今回の投稿について謝罪しました。
加えて、FC店舗と全スタッフへの教育を徹底し、再発防止に取り組む方針を示しています。
2026年の問題で明らかになっていること
今回の公式発表では、問題の投稿があった店舗の具体名や、投稿の詳細な文面、関係者への処分内容までは説明されていません。
したがって、特定の店舗や従業員を名指しして問題の内容を断定することはできません。
ただし、今回の発表で注目すべきなのは、フランチャイズ加盟企業が運営する店舗のSNS投稿であっても、エニタイムフィットネスのブランド全体の信用に影響するという点です。
会員が店舗を選ぶ際には、個々の店舗だけでなく、全国共通のブランドや運営会社への信頼も判断材料になります。FC店舗の情報発信をどこまで本部が管理・監督できるのかは、今後も注目される課題です。
【時系列・関係者一覧】エニタイムフィットネス事件の経緯と真相
ここまで取り上げた4つの事案について、発生時期、関係者、運営主体、公式発表で確認できる対応を整理します。
| 時期 | 事案・関係者 | 確認できる内容 |
|---|---|---|
| 2018年8月22日 | 長崎大村店・店舗利用者同士 | 女性が刃物で切りつけられた。男性は女性と面識があり、諫早署に出頭したと報道 |
| 2020年5月 | 新大江店・元アルバイト従業員 | 女性利用者への盗撮事件が発生 |
| 2020年11月6日 | 株式会社Fast Fitness Japan・株式会社AFJ Project | 起訴決定を受けて公表。元従業員は諭旨解雇 |
| 2024年1月11日 | 店舗スタッフ・個人SNS | 個人情報の取り扱いについて誤解を与える投稿。会社調査では当該スタッフによる個人情報の取得事実なし |
| 2026年4月2日 | FC加盟企業・一部店舗のSNS | ダイバーシティ＆インクルージョンに反する不適切投稿。本部が謝罪し教育徹底を表明 |
| 2026年11月 | エニタイムフィットネス全体 | 国内1,300店舗を展開。安全設備の整備や店舗運営を継続 |
出典：2018年の当時の報道、株式会社Fast Fitness Japanおよびエニタイムフィットネスの公式発表、2026年の企業沿革・公式情報をもとに整理。
運営会社と各事案の関係
事件の背景を正しく理解するには、エニタイムフィットネスの運営体制も押さえておく必要があります。
日本国内のエニタイムフィットネス事業を統括するのは、株式会社Fast Fitness Japanです。同社は日本国内のマスターフランチャイジーとして、直営店の運営とフランチャイズ展開を行っています。
また、株式会社AFJ Projectは、Fast Fitness Japanの完全子会社として2010年に設立され、直営店の運営を担ってきました。
| 関係者・組織 | 役割 | 事件との関係 |
|---|---|---|
| 株式会社Fast Fitness Japan | 国内マスターフランチャイジー | 2020年の盗撮事件を公表 |
| 株式会社AFJ Project | Fast Fitness Japanの完全子会社 | 新大江店の運営主体 |
| 長崎大村店 | エニタイムフィットネスの店舗 | 2018年の刺傷事件の現場 |
| 新大江店 | AFJ Project運営店舗 | 2020年の盗撮事件の現場 |
| FC加盟企業 | 加盟契約に基づく店舗運営 | 2026年の不適切投稿問題に関係 |
この構造から分かるのは、ブランド本部、子会社が運営する直営店、独立したフランチャイズ加盟企業では、店舗運営の責任関係が異なるということです。
一方、利用者にとっては、どの店舗も同じブランドを掲げています。店舗ごとの管理体制に差が生まれないよう、本部が教育や監督をどこまで徹底できるかが、ブランド全体の信頼性を左右します。
【2026年最新】現在の安全性と評判・事件後の再発防止策
過去の事件を知った人が最も気になるのは、「エニタイムフィットネスは現在も安全に利用できるのか」という点でしょう。
2026年11月現在の状況を判断するには、公式の安全設備、企業規模、顧客満足度、再発防止への取り組みを分けて見る必要があります。
2026年11月現在の店舗数と会員数
エニタイムフィットネスの国内展開状況
1,300店
120万人
株式会社Fast Fitness Japanの公式沿革・発表に基づく数値。
株式会社Fast Fitness Japanの公式情報によると、エニタイムフィットネスは2026年7月に国内会員数120万人を突破し、同年10月には国内1,300店舗を達成しました。
全国的な店舗網と会員基盤を持つ大規模なフィットネスチェーンとして成長を続けています。
ただし、店舗数や会員数の増加は利用者の多さを示すものであり、犯罪発生率の低さを証明する数字ではありません。安全性を判断するには、個別店舗の管理体制も確認する必要があります。
公式が公表している防犯設備
エニタイムフィットネスは、公式サイトでAFセキュリティシステムを紹介しています。
主な設備は次のとおりです。
- 専用セキュリティキー： 会員専用のキーで入館を管理する。
- 防犯カメラ： 公式説明では館内に約20台を設置。
- 緊急呼び出しボタン： トラブル発生時に緊急対応につなげる設備。
- AED： 急病や心停止などの緊急事態に備える。
- 入退館管理： 会員以外の無断入館を防止する。
これらは公式サイトに記載されている全店共通のセキュリティ設備です。
一方、設備が設置されていることと、すべてのトラブルを防げることは同じではありません。
例えば、防犯カメラは記録や監視に役立ちますが、死角の有無や異常を認識してから対応するまでの時間は、店舗のレイアウトや運営体制にも左右されます。
また、スタッフがいない時間帯があるため、緊急時に利用者自身が呼び出し設備の場所や使い方を把握しておくことも大切です。
2026年9月には顧客満足度1位を獲得
2026年9月29日、株式会社Fast Fitness Japanは、エニタイムフィットネスが2026年度JCSI（日本版顧客満足度指数）のフィットネスクラブ業種で、初めて顧客満足度1位を獲得したと発表しました。
調査主体は公益財団法人日本生産性本部のサービス産業生産性協議会です。
同社の発表によると、前年の2位から順位を上げ、顧客満足のほか、知覚品質、知覚価値、推奨意向、ロイヤルティなどを含む5指標で1位を獲得しています。
この調査は23,505人が回答したインターネット調査で、フィットネスクラブを含む複数業種を対象としています。
ただし、ここで注意したいのは、顧客満足度と犯罪防止能力は別の評価項目だということです。
利用者がサービスや料金、利便性に満足していることは、ブランドの評価材料になります。しかし、店舗内での盗撮や暴力行為が起きないことを保証する安全認証ではありません。
事件後の再発防止策は十分なのか
これまでの公式発表を整理すると、会社が示している再発防止の方向性は、大きく3つに分けられます。
1．従業員のコンプライアンス教育
2020年の盗撮事件では、会社が再発防止に取り組む姿勢を表明しました。従業員の採用・教育・管理において、会員のプライバシーを守る仕組みを整えることが重要です。
2．個人情報管理とSNS運用の徹底
2024年の問題を受けて、本部は個人情報の取り扱いに関する教育と、スタッフによるSNS投稿への指導を強化する方針を示しました。
3．FC加盟店を含めた教育の強化
2026年4月の問題では、FC店と全スタッフへの教育を徹底すると発表しました。直営店だけでなく、加盟企業が運営する店舗までブランドの行動基準を浸透させることが課題です。
これらは公式発表で確認できる再発防止方針です。一方、研修の実施率、監査の頻度、SNS投稿の事前確認制度、違反時の具体的な処分基準などについては、今回の各発表から一律に確認できるわけではありません。
今後は、教育方針を掲げるだけでなく、実施状況や改善結果を継続的に示すことが、利用者の信頼回復につながります。
入会前・利用前に確認したい安全性のチェックポイント
過去の事件を理由に一律に利用を避けるのではなく、実際に通う予定の店舗の状況を確認することが現実的です。
店舗選びで確認したい5項目
{@body const checks = ["スタッフの在籍時間と緊急時の連絡方法を確認する","入退館設備が正常に機能しているか確認する","緊急呼び出しボタンの設置場所を把握する","更衣室やシャワールームのプライバシー対策を確認する","夜間の周辺環境や帰宅時の安全性を確認する"]}
{@body const [done,setDone] = DIL.useState()}
{#each checks as item,i}
{/each}
特に、初めて利用する人や女性の一人利用では、見学時に更衣室や緊急設備の位置を確認しておくと安心につながります。
また、スタッフが在籍する時間帯に見学し、質問への対応や館内の清掃状況を実際に確認するのも有効です。
【FAQ】エニタイムフィットネス事件に関するよくある質問
Q1：エニタイムフィットネス事件とは何ですか？
2018年の長崎大村店の刺傷事件、2020年の熊本・新大江店の盗撮事件、2024年のスタッフによる不適切SNS投稿、2026年のFC加盟企業による不適切投稿など、複数の個別事案をまとめた呼び方です。
Q2：2024年のSNS投稿で会員の個人情報は流出したのですか？
エニタイムフィットネスの2024年1月11日付公式発表では、調査の結果、当該スタッフが実際に会員の個人情報を入手した事実はなかったと説明されています。投稿によって不安を与えたことについては謝罪しています。
Q3：2020年の新大江店の盗撮事件は本当ですか？
本当です。株式会社Fast Fitness Japanは2020年11月6日に公式発表し、同年5月に子会社のAFJ Projectが運営する新大江店で、元アルバイト従業員が女性利用者を盗撮したと公表しました。元従業員は諭旨解雇処分となっています。
Q4：2026年4月の不適切投稿はどこの店舗ですか？
公式発表では、フランチャイズ加盟企業が運営する一部店舗のSNSとされていますが、具体的な店舗名や投稿内容は公表されていません。
Q5：エニタイムフィットネスは現在も安全に利用できますか？
専用セキュリティキー、防犯カメラ、緊急呼び出しボタン、AEDなどの安全設備が公式に案内されています。ただし、設備だけであらゆる犯罪やトラブルを防げるわけではありません。利用する店舗の管理状況やスタッフの対応を確認することが大切です。
Q6：エニタイムフィットネスの運営会社はどこですか？
日本国内のマスターフランチャイジーは株式会社Fast Fitness Japanです。直営店の運営やフランチャイズ展開を行い、株式会社AFJ Projectなどの関連会社も店舗運営に関わっています。
まとめ：エニタイムフィットネス事件から考える現在の安全性と信頼性
エニタイムフィットネス事件と呼ばれる問題は、一つの事件ではなく、2018年から2026年にかけて発生・公表された複数の事案です。
長崎大村店では2018年に刺傷事件が発生し、熊本・新大江店では2020年に元アルバイト従業員による盗撮事件が起きました。2024年には個人情報の取り扱いをめぐるスタッフのSNS投稿、2026年4月にはFC加盟企業の店舗による不適切投稿が問題になっています。
特に2024年の事案については、会員の個人情報を当該スタッフが実際に取得した事実はなかったという公式調査結果が重要です。また、2026年の問題はダイバーシティ＆インクルージョンに関するSNS運用上の問題であり、過去の盗撮事件や刺傷事件とは区別する必要があります。
2026年11月現在、エニタイムフィットネスは国内1,300店舗を展開し、会員数も120万人を突破しています。顧客満足度調査での評価も高まっていますが、それだけで安全性が保証されるわけではありません。
今後、株式会社Fast Fitness Japanに求められるのは、直営店とFC加盟店の双方に対する管理体制の強化、従業員のコンプライアンス教育、個人情報保護、SNS運用の監督、そして問題発生時の迅速で透明性のある情報公開です。
利用者にとっても、ブランド全体の評判だけで判断するのではなく、実際に通う店舗の防犯設備やスタッフの対応を確認することが、安心してトレーニングを続けるための現実的な判断基準になります。
便利な24時間営業と、誰もが安心して利用できる環境。その両立をどこまで実現できるかが、エニタイムフィットネスの今後の信頼を左右するでしょう。
